【前立腺がんのPSA検査に関する新しい一問一答】

ロバート・バゼル / アメリカNBCニュース　5月21日

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アメリカ合衆国の医療部門の委員会は、一般的に行われている前立腺ガン・スクリーニングテストに『D』等級の判定を行いました。
『有害無益』であると結論づけたのです。
この結論に、アメリカ泌尿器科学会は反発しています。
NBCのロバート・バゼルがお伝えします。

今日、政府の委員会は前立腺がんの特異抗原血液（PSA）検査について、この検査による早期発見と治療により命を救われたという患者が相当数いる一方、この検査によって過剰治療、医療過誤、副作用などの問題が発生し、結局は成果より問題の方を多く引き起こしている、と結論づけました。

今日の決定についてより多くの情報が欲しい、という方のため、取材を進める中で多く寄せられた質問を一問一答形式でまとめましたので、ご参考になさってください。
それでも欲しい答えが見つからない場合には、私Robert Bazellのフェイスブックのページをご覧ください。なお重要な追加情報がある場合には、随時このページの更新を行っていく予定です。

質問 : PSAテストについて勧告を出した委員会とは、どのようなものですか？
答え : 1984年に米国政府により組織された委員会で、正式名称は米国予防医療研究特別委員会（USPSTFまたはタスクフォース）。
国レベルで専門家を招集し、予防医学的な見地から全アメリカ国民の健康増進に役立つ実績ある医薬品の特定、あるいは実績のあった医療検査の検証を行い、精度の高い医療検査やカウンセリング、予防医薬品の提供を行うための独立した医療の専門家による委員会です。
USPSTFの16人のメンバーはすべてボランティアで、それぞれ予防医学の分野と内科医療、家庭医学、小児科、問題行動医療、産科学/婦人科学と看護を含む第一次医療を専門としています。
メンバーのほとんどが開業医ですが、委員会のためには無償で働くことになります。

質問 : 今回の勧告に法的拘束力はありますか？
答え ： ありません。USPTFは合衆国政府によって運営されていますが、政府機関、民間の保険業者、医療提供者に勧告に従う義務はありません。

質問 : なぜ委員会は、SA血液検査に『D』判定を与えたのですか？
答え : 利用できるこれまでの臨床結果などに基づき委員会は、一般的な前立腺がんPSAテストについて、実施することの有害性が有効性を上回る、と結論を出したのです。この結果、『D』判定が下されることになったのです。

質問 : 今回の決定が、私個人の健康管理に与える影響は何でしょうか？
答え : 委員会、そして多く専門家が指摘しているのは、患者と担当医がしっかりとした話し合いを行い、完全な同意が得られた上で検査が行われるべきである、という点です。委員会が行った勧告は、こうした話し合いが行われるきっかけを提供するためのものなのです。

質問 : どのような経緯で前立腺がんに関する検査が委員会によって不適合とされたのでしょう？
答え : その答えの核心にあるものは、前立腺がんが他のガンと比べ、著しく性格が異なるということです。ある種の前立腺がんは患者の命を奪います。しかし、一般的には多くの男性が前立腺がんを抱えてはいるものの、その多くは命に係わることはないのです。
ほとんどの医師にとって、この２種類のガンを見分けることは非常に困難です。
前立腺がんと診断されたアメリカ人男性の90％ - 約240,000人の患者が手術、放射線治療、ホルモン治療、あるいはそれらの組み合わせによる治療を受けました。
その理由の主なものは『ガン』という言葉を聞いた途端、患者も医師もすぐに命に関わるという印象を持ってしまい、一刻も早い治療を必要とすると思い込んでしまうからなのです。
しかし性急な治療は、しばしば深刻な副作用をもたらす結果につながります。
そのため治療を受けなくても健康に暮らせたはずの数百万人の男性が、不必要な治療を受けることになってしまったのです。

質問 : しかし私はPSA検査を受け、その後体から組織片を採取して検査を行い、一連の治療を受けました。わたしはその治療の結果、命を救われたと思っているのですが、違うのでしょうか？
答え : その通りである可能性があります。何百万という患者がそのように考えてきました。しかし一個一個の事例について、治療が行われたことが妥当であったかどうか確かめる術は無いというのが本当のところです。
委員会の決定はあくまで治験結果の集積によるもので、一個一個の治療結果を検証したものではありません。

質問 : 前立腺がんによる死亡率は、PSA検査導入後も減ってはいないのでしようか？
答え : 減少しています。そしてたくさんの専門家が、PSA検査によって多くの人命が救われたと信じています。しかし一方ではこの死亡率の低下のために、治療を受けたすべての男性にとって、本当にその治療は必要だったのかどうか、という疑問を持たざるを得ない調査結果があるのです。

質問 : 一番いいのはいったん検査を受け、その上で治療が必要かどうかじっくり検討することではないでしょうか？
答え : そうしたアプローチはかつて『経過観察』と呼んでいたもので、現在は『積極的サーベイランス（観察）』と呼び方が変わり、多くの専門家がこのやり方を支持しています。
しかしこの方法で問題なのは『ガン』という名称に患者の方が怯えてしまい、答えが出るまで待てなくなることです。さらには医者が事務的に処置を進めてしまう場合もあり、さらには金銭的な理由から処置を開始してしまう場合もあります。

さらに詳しい情報を下記のリンクから入手することが出来ます。

1番目は患者のための要約です。
http://www.annals.org/content/early/2012/05/21/0003-4819-157-2-201207170-00464.full.pdf+html

2番目は米国予防医療研究特別委員会の報告書の全文です。
http://www.annals.org/content/early/2012/05/21/0003-4819-157-2-201207170-00459

3番目は今回の勧告を支持する記事です。
http://www.annals.org/content/early/2012/05/21/0003-4819-157-2-201207170-00460

4番目は今回の勧告に反対する記事です。
http://www.annals.org/content/early/2012/05/21/0003-4819-157-2-201207170-00463

http://dailynightly.msnbc.msn.com/_news/2012/05/21/11797176-faq-about-the-new-psa-test-recommendations?lite

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【 アメリカPGAセントジュード・クラシック、優勝はダスティン・ジョンソン】
「石川遼くんは38位、獲得賞金総額を80万ドル弱とし、アメリカPGAツアーのシード権確定へ」
アメリカPGAツアー・オフィシャル　６月10日

テネシー州メンフィス
６週間ゴルフクラブを握ることが出来なかった男が、優勝を勝ち取りました。しかしどうやらこの男、ダスティン・ジョンソンはどうすれば一日も早く勘を取り戻し、優勝することが出来るかを知っていたようです。

彼は３カ月近く試合に出場することが出来ませんでしたが、最終日４アンダーの66をマーク、１打差で優勝を勝ち取りました。
「とってもいい気分だよ。ブランクを克服できたという意味もあるし。」
彼は先週開催されたメモリアル・トーナメントから試合に復帰、その時の成績は19位でした。

日本から出場した石川遼は22位で予選を通過した後、３日目に51位まで順位を下げましたが、この日は１アンダーの69で回り、38位まで順位を上げました。
獲得賞金は24,640（約197万円）ドルですが、先週までの66万ドル強の賞金と併せアメリカPGAツアーでの獲得賞金額が70万ドル弱（米国PGA公式データには、世界選手権マッチプレーの賞金が含まれていない。しかしシーズン終了後に加算されるため、実質的には10万ドル多い80万ドル）になり、来年のシード権をほぼ手中にしました。

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【トマティーナ（トマトの戦い）】
アメリカNBCニュース　６月10日
コロンビア・スタマルシャン郡

アメリカAOLエナジー　５月10日

米国の太陽の施設数が急上昇する中、太陽光発電の施設の運営企業、開発企業が法人などの大口顧客への低価格での電力の販売を模索しています。
現在の一般電力の市場価格を下回る価格ですが、それでも発電、そして販売業者は十分な利益を確保することが出来ます。

しかし州ごとの事情は同じではなく、販売価格をいくらに設定すればそれぞれの州で確実に利益を確保できるのか、それを精査することは簡単ではありません。

ニューヨークのエネルギー関連のシンクタンクであるDGエナジー・パートナーズは、太陽光発電に関する調査報告と資金調達を行っていますが、太陽光発電を行う業者が各州ごとに、設備投資も含めた総合的な発電コストを精査できるツールを開発しました。

同社が開発した太陽光発電事業価格指標（The Solar Project Pricing Index）は、この手のものではアメリカ初のものである、という事です。このシステムは設備業者、開発業者の双方に、アメリカ全土のそれぞれにおいて、設備建設から実際の稼働まで、その最終的なコスト計算の基礎資料を提供します。

まず太陽の照射量によって、アメリカの国土を４つのエリアに分割します。太陽光の熱量は、場所ごとの経済性と密接に関わりあっています。
次に地域ごとの電力の市場価格、そして人件費その他の経費の物価なども勘案し、最終的に１ワットの発電を行うために必要なコストを割り出します。
たとえばマサチューセッツ州では使用者が１キロワット/アワーあたり、一般的な市場価格より11セント安い価格での購入に同意すれば、太陽光発電は２ドル65セントから２ドル85セントの発電コストで送電網に電力を送り込むことが可能になります。
実際にアメリカ合衆国太陽光再生可能エネルギー認証を得た同州の企業は、１キロワット/アワーあたり市場価格より20セント安い価格で、３年間の契約を結びました。

このシステムで太陽の照射量が『非常に多い』とされるカリフォルニア州では、市場価格よりも15セント安い価格で電力販売を実現するためには、発電コストを２ドル81セントから３ドル04セントに設定すれば利益を確保できる、としています。

DG社の価格指標は1メガワットの事業が３年契約を行う場合に、現在のアメリカ合衆国太陽光再生可能エネルギー認証価格を参考に、価格設定を行います。価格設定はPPA（Power Purchase Agreement : 電力売買契約）の市場の動向に、計算の基礎が置かれています。そして事業を支える資産は出資者が60％、公的補助金が40％の構成により、全額保障されていると仮定しています。

▽変化に富む地方ごとの事情を踏まえて

今回開発された指標はDG社のサイトから無料でダウンロードできます。これにより太陽光発電事業を行おうとする企業が、なかんずく太陽光発電所を建設しようとする企業が、その地方の事情を踏まえ、果たして利益を上げることが出来るのかどうか、検証することが可能になる、DG社の経営陣はそう信じています。
「私たちはこれまで、地方ごとの状況が異なるため、果たして太陽光発電事業ができるのかどうか、判断に迷っている、という多数の技術者、事業家、そして公益企業を見てきました。」
こう語るのはこのAOLエナジーの執筆者の一人でもある、DG社の事業・戦略担当重役を務めるジョナサン・マックルランドです。
「これまで誤ったコスト計算により、犠牲になったプロジェクトが無数にあるのです。」

今回の指標が事業構想と継続的な事業拡大の基盤になることを、ＤＧ社は望んでいます。
「私たちは一社だけが提供する価格体系に電力使用者が縛られることの無いよう、多様なモデルを提示することにより、市場に透明性を作り出そうと思っています。」
ＤＧ社の部長、マイク・デラ・ガルタ氏がAOL Energyに語りました。

サンフランシスコに本社があるデヴェロッパー、ティオガ・エナジー社のケイティ・ブッシュは、今回の指標がとりわけこれから太陽光発電システムを建設しようとする者にとって、有益な情報を提供する点、「たいへん良い出発点」ができた、と語ります。
再生可能エネルギーの建設市場において、これまで設備費用の積算根拠が曖昧なことが、事業着手の際の障害となっていました。
「これからは私たちの事業に関わる技術者・事業家・公益企業がこの指標を基に、きちんとした数字を提示してくれることを期待しています。」

新しい情報によれば2011年、全米で新たに61,000基以上の太陽光発電システムが稼働を始めました。
全米太陽光発電工業協会によれば、さらに全米では現時点で、現在の発電能力の２倍に当たる1,885メガワット、214,000基の太陽光発電システムの稼働が予定されています。

http://energy.aol.com/2012/05/10/shining-a-light-on-the-cost-of-solar-installations
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【 石川遼くん、アメリカPGAセントジュード・クラシック、22位で予選通過 】
「全米オープン前に、アメリカPGAツアーのシード権確定へ」
アメリカPGAツアー・オフィシャル　６月８日　

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20世紀フォックス映画【プロメテウス】から
アメリカCBSニュース　６月７日

世論調査：日本の反原発世論は広範な層に広がりながら拡大を続けており、この事態に日本政府の狼狽が続いています。

ワシントン・ポスト　６月５日

巨大津波がきっかけとなった福島第一原発の事故の、危機的状況が一年を経った今も続く中行われた世論調査では、国民の間の反原発意見の広がりが、日本政府を狼狽させていることを明らかにしました。
ワシントンに本拠を置くPewリサーチセンターが行った世論調査の結果が６月５日火曜日に公表され、日本が原発依存をやめるべきである、という意見が44％から70％に上昇していることが明らかになりました。
福島第一原発の事故以前、日本はその電力の3分の１を原子力発電に頼っていました。
破壊された福島第一原発の４基を除く、稼働可能な日本国内の50基の原子炉は、現在定期点検と安全性への懸念からすべて停止しているため、国内の電力供給体制には負担がかかっています。

３月11日に襲った巨大地震と巨大津波が福島第一原発の３基の原子炉でメルトダウンを引き起こし、大量の放射性物質を大気中、地中、そして海洋中に放出した福島第一原発の事故について、調査の結果、国民の80％が日本政府の対応に不満を持っています。

今回の調査は日本国民の間に広がる、悲観的な見方を裏書きすることとなりました。
国民の約78％が政府が示す方向性に不満を抱き、93％はこの国の経済状況が悪いままであることを認めています。
今回の調査結果は昨年の震災直後の結果と比較すると、対照的なものになりました。
2011年4月に行われた世論調査では、震災をきっかけに日本の体質がかえって強くなる、と答えた人が59％いましたが、現在もそうした考えを維持している人は39％に減少しました。そして47％が日本は弱体化してしまったと考えています。

放射線による健康被害への懸念は、わずかながら軽減されています。
2011年の調査では59％の人々が放射線被ばくによる健康被害を心配していましたが、今回の調査ではその割合は52％に減少し、47％の人々は心配をしていません。

日本人は福島第一原発の事故の内容がまだ明らかになっていなかった時点と比較し、現在ははるかに原子力発電に対し懸念を深めています。
2011年の調査では原子力発電に対する見解は二分されていました : 44％が原子力発電から撤退すべきだという意見を持っていたのに対し、46％は原子力発電を続けることに問題は無いという意見でした。

そして日本の市民の政府とメディアに対する信頼は、極めて低いものになりました。
昨年９月に首相に就任した野田氏の政権の支持率は30％ですが、この国に対して前向きな影響力を持つ、と考える国民はわずか12％です。
そして日本の大手メディアが日本社会に貢献していると考えている市民が34％であるのに対し、悪影響を与えていると考えている市民は63％に上ります。

大災害の発生に伴って不信感がこれほど高まったのは、日本の政府と大手メディアが国民の側に立ち正しい情報を提供していない、という認識が強まったことによるのでしょうか？
そして日本の大手メディアの報道は、事故に対する検証を自ら行わず、政府機関などの発表をそのまま右から左に垂れ流しただけだったからでしょうか？

政府機関の中で、国民から好意的な評価を得たのは自衛隊だけでした。
89％がその活動を評価しました。
津波が襲った直後から精力的に救援活動と復旧活動に取り組み、成果を上げた点が評価されました。
自衛隊の隊員たちは泥とがれきをかき分けて生存者を救い出し、遺体を収容し、生存者には食料と救援物資を届け、あまつさえ暖かい風呂や緊急避難場所の建設すら行ったのです。

世論調査は2012年3月20日から4月12日の間、700人に対し電話インタビューを行う方法で実施されました。調査結果には4.1パーセント程度の誤差が含まれる可能性があります。
今回の結果はPEWリサーチセンターが世界の21か国で実施した調査をまとめた、年次報告書『Global Attitude Project』の中の一部分です。

http://www.washingtonpost.com/world/asia_pacific/poll-japanese-opposition-to-nuclear-power-stronger-than-year-ago-just-after-fukushima/2012/06/05/gJQA913wFV_story.html
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「続報 : 日本からの巨大漂流物」
【東日本大震災 : 長さ20メートルの日本の『浮きドック』、アメリカ・オレゴン州に漂着】

アメリカNBCニュース　６月６日

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ブライアン・ウィリアムズ :
これまでこの番組を定期的にご覧いただいていた方ならお分かりかと思いますが、ここの所東日本大震災の津波による、日本からの漂流物のアメリカ西海岸への漂着が続いています。
そして今回これまでで最大の『漂流物』が、アメリカ北西部の海岸にやって来ました。
私たちNBCの系列局のマーク・ハンラハンがオレゴン州ポートランドからお伝えします。
西海岸の人々はこれからいろいろな漂流物がやって来ることを覚悟していたと思いますが、まさかこんな巨大なものまで流れてくるとは、考えても見なかったのではありませんか？

レポーター : まさにその通りです、ブライアン。
現地の新聞オレゴンポストは、オレゴン中からこの漂着物を一目見ようと人々が集まってきている、と伝えています。
人々はこれまでもいろいろな漂着物を目撃してきましたが、今回のようなのは初めてです。

今回漂着したドックには金属製のプレートがはめ込まれており、製造当時のことが記載されています。
今日、ポートランドにある日本領事館が、この浮きドックが日本の東北地方のものであることを確認しました。
州当局は発見してすぐに放射能の検査を行いましたが、放射能は検出されませんでした。
日本側はこの浮きドックは津波によって破壊され、太平洋に流れ出した４基のドックの内のひとつである、と語っています。
残り３つのドックはいまだにその所在は不明であると、ポートランドにある日本領事館の村林領事が語りました。

目下オレゴン州当局はこの浮きドックの処分方法を検討しています。
検討中の方法のひとつは再び海に引き戻したうえ、海に沈めてしまうこと。もう一つの方法はこの場で分解してしまう事です。
いずれにせよ、一両日中には何らかの処分方法が決まる予定です。

日本の在来種のヒトデがドッグ内から発見されましたが、オレゴン州公園レクリエーション局のハヴェル報道官は、外来種の侵入が懸念される、と語りました。

ブライアン・ウィリアムズ :
これまでも大量の漂流物がやって来ましたが、現在太平洋を横断中のものも莫大な量に上ります。
マーク・ハンラハン、オレゴンからの報告、ありがとう。

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http://www.msnbc.msn.com/id/3032619/ns/NBCNightlyNews/#47713342

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【漂着した浮きドックの海洋生物】
アメリカNBCニュース　６月７日
オレゴン州魚類・海洋生物局が組織したボランティアを含む12名ほどのチームが、漂着したドックの海洋生物の除去作業を行った。

【ウィーンフィル・シェーンブルン宮殿コンサート】
アメリカNBCニュース　６月７日

【 アメリカのすし愛好者たちの憂鬱 】

ローリー・キャロル（ロサンジェルス特派員）ザ・ガーディアン（英国）　５月30日

アメリカ西海岸で福島第一原発が汚染源と見られる放射性物質が検出されて以来というもの、アメリカの消費者たちは警戒感を強めています。
ロデル・フュガオの目はしばらくメニューの寿司のあたりを行ったり来たりしていましたが、２ブロック程離れた場所に打ち寄せる太平洋の泡立つ波に思いが行きました。
次の瞬間、彼は悲しげに首を振りました。
「あーあ、今日は鶏肉か牛肉の料理にしなきゃな…。」

ロサンジェルスのアウトレット・モールにあるレストランチェーン店の『サーク・ジャパン』は、新鮮な魚をのせた寿司を提供してきました。
そして33歳のフュガオはこの店の寿司に目がありませんでした。
しかし寿司の食材は世界中からやって来ます。
「気がかりなことは確かだよ。誰だって放射能に汚染されたものは口にしたくないよ。」

彼の発言は寿司、もちろん「放射能には汚染されていない」寿司が大好きな、ロサンジェルスの市民たちの意見を代表するものかもしれません。

アメリカの科学アカデミーが５月28日号の会報で、カリフォルニアで水揚げされたマグロから、2011年３月に爆発事故を起こし、以来放射能の漏出が続く福島第一原発が汚染源と見られる放射性物質が検出されたことを伝えました。
2011年８月にカリフォルニア州サンディエゴで15匹のクロマグロが水揚げされましたが、その体内から微量ではありますが、セシウム-137とセシウム-134の放射性物質が検出されました。
検出された値は通常の量の10倍でしたが、幸いに日米の両政府が『食べても害はない』とする範囲内にとどまっていました。

しかし、たとえそうではあっても、ロサンジェルスで暮らす人々にとって、マグロはもはや『健康に良い選択肢』では無くなってしまったことを意味します。

「当たり前でしょ。もう猫にだって食べさせないわ。」
大学生のダニエル・アストラーダはチキンヌードルをほおばりながら、こう決めつけました。
「カリブ海の（ディープホライゾンが引き起こした）重油流出事故だって、ずいぶんひどかったわ。」
「そして今度は、これよ…。」

別のレストラン『寿司イットー』では48歳のプロのカメラマン、キム・マレイがメニューにざっと目を通しながら、何だか裏切られでもしたかのようにこう語りました。
「私は、マグロが好きなんです。週に２回は食べてました。さあ、これからどうしたものか、私にだってわかりませんよ。」

すでに現役を引退した70代のローランドとアイリーン・ピンツァ夫妻が近くに座り、チキンとエビのプレートをつつきながらこう語りました。
「チキンやエビなら問題は無いんだろうけど、マグロはねえ…。よく考えてみなきゃならないねえ。」

この問題に関し、直ちに警告を発したレストラン、メニューからマグロを外したレストランはありませんでした。
「我々は仕入れ先からいかなる警告も受け取っておらず、またお客さまからも放射能に汚染されたマグロに関する苦情は一切ありません。」
高級レストランの『ノブ』の広報を担当するダナ・サルディーニャが、電子メールでこのように返答しました。
「私たちは決してお客さまの健康に脅威を与えるようなことをするつもりはありません。現在は事態の推移を見守っている状況ですが、必要があればすぐに対策を取ります。」

サンタモニカのレストラン、『寿司・笹舟』のオーナー、ノビ・クスハラは、すべてというわけではないが、カリフォルニアのレストランで出されるマグロの多くがメキシコの養魚場から供給されている、と語りました。
いずれにしても、クロマグロが乱獲されているという懸念があったことから、多くのカリフォルニアのレストランは、メキシコの養魚場からクロマグロを仕入れてきたのだ、と語りました。

ネットの世界で、放射性物質とマグロに関する冗談が飛び交っています。
「私はもっとマグロを食べて放射能も摂取しようと思ってます。科学マンガでの話が本当なら、私はスーパーパワーを手に入れることが出来るでしょうから。」
これはザ・ガーディアンのコメント欄に寄せられたものです。
「クロマグロを食べたら、体が青く光り出すんじゃないの？」
などと言うのもありました。

カリフォルニアの娯楽施設で働く、29歳のジョージ・ヒメネスはあらゆる話を無視しています。
「僕は何が何でも寿司を食べるのを続けるよ。たとえそれに放射性物質が付着していてもね。」

【 緊急紙上アンケート 】
質問「福島第一原発由来のセシウムがクロマグロから検出されましたが、それでも今後もあなたは寿司を食べ続けますか？」

ザ・ガーディアン（英国）　５月29日

▼もう食べない　44.5％
▽食べ続ける　　55.1％

http://www.guardian.co.uk/commentisfree/poll/2012/may/29/fukushima-caesium-tuna-sushi-poll?INTCMP=SRCH
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最近の日本では、原子力発電の新たな『規制庁』に関するニュースが伝えられています。
しかし非常に気がかりなことがあります。
それはその規制庁の骨格について、日本の『原子力ルネッサンス』を主導してきた自民党・公明党の案を民主党が丸呑みする、という点です。

自民党・公明党は自分たちの主唱してきた『原子力ルネッサンス』のひとつの結果が福島第一原発の事故であり、未だ数万人、否２次的被害により生業が立ち行かなくなった人々を含めれば、何十万人の日本人の人生を狂わせてしまったことについて、まだどのような総括もしていないはずです。
どころか『原子力ルネッサンス』路線の放棄すら、正式に表明していないはずです。
『原子力ルネッサンス』の主唱者たちが考案する原子力規制庁とは、いかなるものなのでしょうか？

上記のザ・ガーディアンのアンケート結果について、念のため申し上げますが解釈を間違えないでください。
「寿司を食べ続ける人の方が、やめる人より多いじゃないか？」
ではありません。
「もう寿司はやめる」人が半数近くいる、という事なのです。
これは客商売をしていらっしゃる方ならお分かりいただけると思いますが、顧客の半数が自分の店の主力商品を「もう買わない」と言っているのと同じことなのです。

ここにも「人生を狂わされ始めた」人々がいることになります。

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「エスカレートするアメリカへの東日本大震災がれきの漂着」
【東日本大震災 : 長さ20メートルの日本の『浮きドック』、アメリカ・オレゴン州に漂着】

アメリカCNNニュース　６月６日

オレゴン州公園・レクリエーション局はポートランドにある日本領事館の確認を経て、ウェブサイト上で同州海岸に漂着した浮きドック（埠頭）が、2011年に発生した東日本大震災の津波によって破壊されたものであることを認めました。
同局は併せて、この埠頭に付着している生物が、日本の固有種であることも確認しました。

ポートランドのオレゴン州当局者は、日本語で書かれた金属板がはめ込まれたこの長さが66フィート（20メートル）あるこの浮きドックが、どのようにして破壊されて現在の形になり、この海岸に打ちあげられることになったのか、調査を進めています。
オレゴン州公園・レクリエーション局よれば、この埠頭が最初に目撃されたのは、ニューポートの北１マイルにあるアゲイト海岸の沖合でした。
「この浮きドックが一体どこのものなのかまだわかりません。そして太平洋を横断してきたという明らかな証拠も無いのです。」
とオレゴン州公園・レクリエーション局は声明の中で述べています。

このドックは高さ7フィート、幅19フィートあり、コンクリートと金属でできていますが、水には浮く構造になっています。
かなり大きいため、州の公園・レクリエーション局は、念のため近づかないよう付近の住民に警告しています。

今年になってアメリカ西海岸の各地に東日本大震災のがれきなどが大量に漂着していることから、この埠頭も津波によって破壊され、ここまで漂流してきたものと見ている人々もいます。
オレゴン州公園・レクリエーション局では確認の手段がないため、金属板を取り外し、日本領事館に送付して、現在確認を求めていることを明らかにしました。

州当局がドックの放射線量の測定を行う、と公園・レクリエーション局の報道官、クリス・ハヴェルがCNNに語りましたが、結果は不検出でした。
福島第一原発の事故があり、日本から漂着するがれきなどについては、放射性物質に汚染されている恐れがあります。
しかしアメリカ海洋大気局は、放射性物質に汚染されたがれき類の漂着の恐れは、現在のところは無い、と語りました。

ハヴェル報道官は、近損晩にきざまれた文字は日本の会社名、所在地、電話番号であり、州当局が確認を行っている、と語りました。

そして埠頭にくくりつけられたタイヤは日本のものに間違いないと思われる、さ付け加えました。
州当局ではさらに、この埠頭に付着している生物が、日本固有のものか、それとも太平洋のどこかに生息しているものなのか、現在確認を行っています。

Japanese dock from tsunami drifts, lands on Oregon beach
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【Ｄデイ・メモリアルと87歳の老兵】
アメリカNBCニュース　６月６日
1944年６月６日フランス・ノルマンディー地方の海岸にアメリカ軍を中心とした連合軍が上陸、今年はその68回目の記念日にあたる。
フランス・ノルマンディーのコルビーユ・シュル・メールにある米兵墓地には、9,387の墓標が並んでいる。

【ハドソン川を遡上するスペースシャトル・エンタープライズ】
アメリカNBCニュース　６月６日
ニューヨーク市にある「海と空の博物館」に収容・展示のため、ハドソン川をさかのぼるスペースシャトル・エンタープライズ

アメリカCBSニュース ６月１日

［写真 : 1999年9月27日、劣化ウランとプルトニウムの複合燃料（MOX）のコンテナが、福島県いわき市の港で英国のプルトニウム輸送船パシフィック・ティールから荷卸しされるときの様子。このMOX燃料は東京電力が運営する福島第一原発での使用が予定されていた。］

昨年発生した福島第一原発の事故により、日本はその原子力発電所増設計画を撤回せざるを得なくなり、現在日本国内のすべての原子力発電所が稼働を停止しています。
その結果これまで日本が備蓄を続けてきたプルトニウムの存在が宙に浮く結果となりました。こうしたことから、日本の原子力産業界のプルトニウムの増産計画には、レッドカードが突きつけられていたはずでした。

ところが複数の日本の原子力産業担当当局者が、日本は月内に0.5トンのプルトニウムの生産開始を望んでいる、と語りました。すでに日本国内にはすでに35トンを超えるプルトニウムが備蓄されています。

すべての原子炉が稼働を停止している現在、あるいは津波により福島第一原発の事故が引き起こされた結果、日本の原子力政策の見直しが行われている現在、いずれにしてもプルトニウムの増産など不可能なはずです。

核拡散防止問題に関する世界的な権威である、プリンストン大学のフランク・フォン・ヒッペル教授は、日本がこれ以上のプルトニウムを生産すべきどのような理由もあるはずは無く、もしそんな計画があるなら、それは「狂気の沙汰だ」と語りました。

http://www.cbsnews.com/8301-501712_162-57445212/japan-making-more-plutonium-despite-huge-stockpile/?tag=mncol;lst;2
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日本のプルトニウムに対する『異常なまでの』執着は、世界の核問題の中の懸念事項のひとつです。
この【星の金貨】でも何度かご紹介してきました（http://kobajun.biz/?p=2350 など）。
そして福島第一原発の事故により、以前から国内外で問題視されてきた日本の『核燃料サイクル』が、事実上破たんしたことも、様々なメディア（と言っても主に海外の大手メディア、国内は独立系メディアや出版物）が指摘しているところです。

そうした知識を既にお持ちの方なら、今回のこの報道を見て持つ感想は、まさに「狂ってる」、それ以外無いのではないでしょうか？
日本政府やその周囲に対し、世界はある種の「不気味さ」を感じ始めているように思います。
それは「この連中はなぜ、当たり前のことが解らないのか」という、合理的思考法を持たない人間たちが権力を弄んでいることに対する恐怖です。

太平洋戦争末期、目の前で繰り広げられる日本の『特攻』を目の当たりにしたアメリカの兵士たちは、自分の命が危険にさらされる恐怖と一緒に、人間の命をこういう風に「使う」組織というのものに、大きな恐怖を感じたそうです。
当時、日本の敗戦は誰の目にも明らかだったにもかかわらず、当時の軍部は「日本人の意気地を目にもの見せれば、神風が吹いて局面が一気に変わるかもしれない」という、当時の世界水準の戦略思想から見れば信じられないような「理論」を編み出し、日本人の人命の損失に拍車をかけました。
この時世界が感じた日本人の不気味さが、原爆投下やソ連の参戦による日本人大虐殺へと踏み切らせた、そのようなことは無かったでしょうか？

ともあれ今回は、記事が短いため詳しいことが解りません。
記事中、『原子力産業担当当局者』と訳した部分は、原文では Nuclear industry officials となっています。
経済産業省の職員なのか、科学技術庁なのか、原子力安全保安院なのか、または外郭団体の職員なのか判然としません。

もし、この問題に関する海外の記事を見かけられた方は、ぜひツイッターの［idonochawan］あてお知らせください。
よろしくお願いします。

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【 ヒューレット・パッカード、27,000人のリストラの真相 】

アメリカCBSニュース　５月23日

サンフランシスコ－アメリカのヒューレット・パッカード社が27,000人のリストラ計画を発表しました。
iPadと多機能電話などのモバイル機器の利用台数の増加により、パソコンの販売環境が厳しくなったことを受けての事態です。
５月23日に発表された人員削減計画は、73年に及ぶ同社の歴史の中で最大のものになります。27,000人という削減幅は350,000人いる同社の総従業員数の８％に相当し、一連のリストラを2014年10月までに間利用させる予定です。

この情報はすでに、一部のメディアにより先週伝えられており、この度の正式発表については改めて驚きはありませんでした。

HP社は早期退職勧奨制度の活用を促すことにより、若年職員の解雇をできるだけ少なくしたいと考えています。
カリフォルニア州パロアルトに本社を置く同社は、人員削減とその他の対策の実施により年間で最大35億ドル（2,800億円）の歳出削減を見込んでいます。

HP社のCEOであるメグ・ウイットマンは、同社の経営資源を他の分野への技術移転を可能にする開発や、商品生産に集中させる計画を持っています。
この路線変更によって一層進むであろうコンピュータのモバイル化への需要をつかまえること、そして一台ごとのコンピュータにインストールされるソフトウェアではなく、高速インターネット環境を活用したソフトウェアの開発が含まれています。

投資家は、今回の思い切った改変を好意的に受け止めているようです。
この発表を受け、HPの株価は11％、2.42ドル急騰し、この日の取引で一時23.50ドルまで値を上げました。
「労働力の削減は、決して簡単なことではありません」
ホイットマンは23日、専門家との電話会議の席上でこう語りました。
「今回の措置は削減される従業員の人生に、一時的に逆風を吹かせることになります。しかし彼らが厳しい決断を受け入れることにより、この会社は長い期間の健全性を手に入れることになるのです。 我々の目標は単純明快です。HPのコスト削減により、顧客により良い結果を提供することです。」

ホイットマンの改革は同社が最近買収したばかりの、企業や政府機関の情報を検索するソフトウェア開発を担当していた『オートノミー』部門の責任者にも及びました。
HP社の戦略部門責任者のビル・ヴェイトが独立部門の財務体質を強化すべく、オートノミー社設立者のマイク・リンチと交代することになりました。
今回の改革によりHP社は投資家から、昨年110億ドルを支払ってオートノミー社を買収したことの是非を問われることになりそうです。
オートノミー社の買収はホイットマンの前任者であるレオ・アポゼカー社長が、解任されるたった一か月前、８月に決定したものでした。

今回の削減策の発表は、四半期ごとに行われる業績発表をかすませる結果となりました。
4月に終了した第2会計四半期の3ヵ月間、同社は16億ドル（約1280億円）
１株当たり80セントの利益を計上しました。
この結果は前年同期の23億ドルの利益に対し、31％のマイナスになります。
現在は継続していない事業を早期に廃止していれば、同社の一株当たりの利益は98セントまで伸びていただろうとHP社がコメントしました。これに対し調査機関のファストセット社は、せいぜい91セントどまりだと分析しています。

HP社の第2会計四半期の収益は、昨年同期と比較して３％マイナスの307億ドルまで
下がりましたが、調査機関の予測よりは8億ドル程上回りました。
「峠を越えたとは申し上げませんが、自体は日々改善しています。」
ホイットマンが調査会社にこう語りました。

10月に終了する今年の会計年度においてヒューレット・パッカードは税引き前当期利益の額は17億ドルになるとの業績予測をしています。
そして2014年の会計年度には18億ドル上回る35億ドルの業績予測を立てています。

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【ソーラー・インパルス、ヨーロッパ大陸横断に成功】
アメリカNBCニュース　６月５日

『脱石油・脱原発』をテーマに、開発が続く太陽光エネルギー飛行機のソーラー・インパルスに関する話題は、【あらゆる場所で脱原発・飛行の新時代を約束するソーラー飛行】（ http://kobajun.biz/?p=1443 ）でもお伝えしました。
初めてお伝えした時はパリでの飛行、次がスイス、そして今度はヨーロッパ大陸を横断し、無事モロッコの空港に到着しました。今回の成功で特筆すべき点は、太陽の出ていない夜間飛行に成功した事。
太陽光発電は夜間使えないなどとまことしやかに言っている、どこかの国の原子力推進者に教えてあげてくださいね。

【日本と台湾のこどもたち、602人603脚に成功】
アメリカNBCニュース　６月５日

６月５日火曜日、日本からやって来た450人の子供たちと152人の地元台湾の子供たちが、台北市で602人603脚に挑戦し、見事成功させ世界記録を樹立しました。